新型インフルエンザって？

新型インフルエンザで意外と知られていないのが、この新型インフルエンザに感染して圧倒的多数は軽症であり、早期で回復していることです。世界的にみても死者数は少なく、今後重症、死亡例の急増はない見通しをWHOはしています。
ですが日本であんなに拒否反応を起こしたのはなぜでしょう。

やはり原因はマスコミの過熱報道ではないでしょうか。危険をあおってあんな重大報道する意義があったのでしょうか。
たしかに感染しないのが一番なんですが、どのチャンネル、新聞も同じものを報道することで拡大報道にみえ、視聴者には誤解を与える報道ではなかったでしょうか。

初期に新型インフルエンザかもしれないと疑いだけで緊急報道されたのを覚えていますか？結局この女性は新型インフルエンザではなかったのですが、違うとわかれば次のターゲットを見つけ緊急報道。
初期の方に感染し報道された人の家にはいたずら電話や、嫌がらせ、いじめなどが多くありとても苦労なさったそうです。

しまいには煽るだけあおって、冷静な対応をお願いしますなんてどうなんでしょうね。
今では皆さんも新型インフルエンザについて分かってきて、ワクチン接種もした方も多くいらっしゃり落ち着いて対応できていると思いますが、マスコミの報道についてどう思われましたか。

前に公式お見合いサイトで合コンパーティーやねるとんパーティーに行こうと、高いアラサーの化粧品を買って準備万端だった友人が、新型インフルエンザの影響で中止になったと嘆いていました。
確かに予防も大切ですが、あまり不安をあおりすぎるのもどうなのかなと思った新型インフルエンザの報道でしたね。

国は、プレパンデミックワクチンの優先順位について、社会生活において必要不可欠な職種についている人から接種することを定めています。
しかし、検討課題とされているのが、抵抗力の弱い高齢者や乳幼児、重症化しやすいと言われる若年層等に対して、優先順位に含まれていないということです。
しかし、鳥インフルエンザは、抵抗力が弱い高齢者に比べると、むしろ普段は病気にかからない丈夫な人、特に１０代の若い世代で死亡率が高くなり、それは６０％になるといわれています。
その理由は、過剰免疫反応といって、本来はウイルスをやっつけるべき免疫機能の働きが、自分の体をやっつけてしまうということが起きることにあります。

また問題なのは、日本ではプレパンデミックワクチンの備蓄量が十分ではないということです。これに対して、諸外国では早くから全国民分の備蓄を準備する動きがみられています。
国は、ひとりひとりによる予防や感染の拡大の防止を呼び掛けていますが、国としての対策は決して十分といえるものではありません。

国は、新型インフルエンザに対するプレパンデミックワクチンについて、「プレパンデミックワクチンは、パンデミックワクチンの供給体制が整うまでの間、国民の生命や最低限度の生活を守るために、緊急的に医療従事者及び社会機能維持者に対して接種する」としています。
そして次のような優先順位を定めています。

政府案によると、推定１００万人から２００万人をカテゴリー１として最優先にワクチンを接種することにしています。
そのなかには、１４職種が含まれ、感染症指定医療機関や検疫官などの感染リスクの高い医療関係者や、航空会社の搭乗員、船員などがあげられます。
また、直接新型インフルエンザと接していかねばならない保健所や救急消防警察自衛隊などの職員などの職種が含まれます。

閣僚や首長などの各省庁や自治体の担当者がカテゴリー２に含まれます。それは、新型インフルエンザの対策の意思決定を任されているためです。
その他、指定機関以外の医療従事者や介護福祉従事者なども含まれます。
医薬品や医療器具の販売をする人達やライフライン従事者、国会や地方自治体の議員も含まれます。
報道関係者や警察官、運輸通信金融、また火葬、埋葬業者など、あらゆる社会生活において、これらが機能しないと、生活がまわっていかないような必要不可欠な職種ばかりを選んでいます。

毎年行われているインフルエンザワクチン接種というのは、新型インフルエンザに対しては効果がありません。
それは、インフルエンザウィルスの種類が違うためです。
新型インフルエンザに対してのワクチンを作ることができるのは、実際に新型インフルエンザが発生してからになります。

それに対して、「プレパンデミックワクチン」は事前に予想して作るワクチンのことを言います。
新型インフルエンザがパンデミックを起こす前に、予防的に接種されるものがプレパンデミックワクチンです。
現在流行している鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）を基にして作られています。
ただし、その効果を確認することができるのは、実際に新型インフルエンザが発生したときです。

新型インフルエンザに対するワクチン「パンデミックワクチン」を製造するには、新型インフルエンザが発生してから６か月ほどかかると言われています。
それでは間に合わないので、「プレパンデミックワクチン」を基礎免疫をつける意味で接種すると考えられます。

政府は現時点で１０００万人分のプレパンデミックワクチンを備蓄しています。
その接種に対して、優先順位が定められています。
医療関係や、電気、水道等のライフラインに関する人など、新型インフルエンザの感染が拡大している状況であっても、業務を続けなければならない方々から優先的に接種することになっています。
しかし、優先順位に含まれていないのが、抵抗力の弱い高齢者や幼児、重症化しやすいと言われる若年層等に対してです。
次に、細かい優先順位について述べたいと思います。

新型インフルエンザのガイドライン作成が大企業において進みつつあるようです。
しかし、大企業においては進んでいますが、中小企業ではなかなか進んでいないところが多いようです。
「対策はしたいが、何から手をつけていいのか分からない」という声もあります。

すでに対策をしている大企業では、アジア等の駐在員を日本に引き戻しているところもあります。
また「事業継続計画」を作成しているところもあります。
「事業継続計画」とは、自然災害やテロなどが起きたときに、企業が受ける損害を最小限にとどめるための準備計画のことです。
日本の多くの企業では、主に地震対策で取り組んできましたが、国は新型インフルエンザにいて「事業継続計画」を作成するように呼び掛けています。
どのような対策が考えられているかというと、フェーズ４が発動された場合、対策本部等が起動し、業務の縮小や海外渡航の制限などを行い、従業員で感染した人がいれば報告を受け、上司等が仕事を割り振るというようなことです。
国による「事業者・職場における新型インフルエンザ対策ガイドライン」が改定されるのを機に、より具体的な計画の作成が行われようとしています。

在宅勤務ができるような設備投資、準備等がなされているＩＴ関連企業などもあります。
また、医薬品やマスクなどの備蓄も行われつつある企業もあります。

しかし、現状では、中小企業ではまだまだ対策が行われていません。
人数がたくさんいる大企業とは違い、ぎりぎりの人数で仕事をまわしているところなどもあります。
どう対応したらいいのかわからない、という混乱もみられます。

この課題は、今後、国を含め、各企業が早急に取り組まなければなりません。
その他のことに目が向きがちな不況下ですが、新型インフルエンザが発生してからでは遅いのです。
早急な取り組みが家族や大切な人を守るために期待されます。

１９９９年、「インフルエンザパンデミック計画」がＷＨＯ（世界保健機関）によって策定されました。ＷＨＯで用いられているのは、パンデミック警報フェーズです。

新型インフルエンザの流行の度合いを示すものが警報フェーズです。
警報フェーズは、フェーズ１から７までが設定されています。

フェーズ１から３までは、人から人への感染が無い状態で、現在の段階はこれに当たるとされています。
国際社会や政府や企業は、ガイドラインに沿って行動を起こすように促されるのは、フェーズ４が発令されたときです。

フェーズが移るタイミングは、ＷＨＯの事務局によって管理されているそうです。

人から人への感染が起こった場合、フェーズ４が発令され、パニック起こることが予想されます。
二次被害の拡大を防ぐために、そういう事態に備えて、事前にガイドラインを設置しているのです。

人から人へ移るのは避けられないことだと言われています。
いずれ起こると分かっていることですから、それに対して今から対策を練っておくのは非常に重要なことだと思います。

ただ、そのガイドラインが正確に機能するかどうかというのは、実際に起こってみないとわかりません。
早急に改正することも必要になると思います。

ガイドラインに頼らず、今から個人個人がどのようなことができるかを考えておくことも狙いの一つのようです。

フェーズ４が発令というニュースを聞いたら、人から人への感染が起こったんだということが分かるような知識を身につけておくことが大切です。
最優先課題は、パニックを避けるということだと思います。

新型インフルエンザの発生に備えて、厚生労働省では、新型インフルエンザ対策本部を設置し、「新型インフルエンザ対策ガイドライン」を策定しました。
それは、さまざまなガイドラインから成り立っているものです。
水際対策である検疫ガイドラインやウィルスが侵入したときにそれを発見するためのサーベイランスガイドライン。
発生初期の積極的疫学調査ガイドラインや早期対応戦略ガイドラインなどがあります。
また、医療に関するもの、感染対策や診断検査、抗インフルエンザウィルス薬、ワクチン接種などのガイドライン。
そのなかには、個人や一般家庭、コミュニティ、市町村に対してのもの、事業所や職場に対するものもあります。
情報提供、共有のもの、また、最悪の場合ですが、埋火葬の実施に関するものなどあらゆるものがガイドラインとして策定されています。

これらは継続的に検討して、必要に応じて随時更新されていきます。

都道府県の対応となっている早期対応については、各都道府県で独自にガイドラインが作られるようになっています。
また、独自にガイドラインを作成している会社も多くなってきました。
状況に応じて、今後もその更新が必要になってきます。

厚生労働省のガイドラインも、それぞれの対策において、何度も検討を重ねることが必要です。

ただし、あくまでもこれらのガイドラインは机上の空論で、実際に起こってみないとそれが使えるかどうか分かりません。
そして、これは国の立場として作られており、国の考えでは、実際は個人の責任に任せるということになっています。

これから、さらに検討を重ね、よいものに更新されていって欲しいと思います。

新型インフルエンザが発生したら、一体私たちはどうなるのでしょう？
新型インフルエンザが発生すると、日本国民のうち感染するのは、４人に１人と言われています。
多くの人が感染するため、社会生活が混乱したり麻痺したりするのではないかとも言われています。

現在想定されているのは、会社で最大４０％の人が欠勤する可能性があることや学校が長期間の臨時休校となることなどです。
そして、各会社において欠勤者が相次ぐことによって、社会生活が混乱状態に陥るでしょう。物流が滞り、食料や生活必需品が不足する可能性があります。
ライフライン（電気、ガス、水道等）にも影響がでるような最悪の事態も想定されます。医療関係者のなかでも、欠勤者が出る可能性があります。
その中で、新型インフルエンザにかかってしまった人々が医療機関に殺到すると、医療機関が円滑に行き渡らなくなることが懸念されます。
新型インフルエンザにかかってしまった人が外出し、さらに感染者が拡大がしていくでしょう。

新型インフルエンザが流行している時には、不要不急の外出をしないということが大切です。そのために必要なことは、最低２週間分程度の食料品や、生活必需品等を個人個人が備えておくことです。
また、国、県、市からの正確な情報を得て、パニックに陥らずに冷静に対応することが大切です。

そのために、新型インフルエンザが発生する前から、少しずつ準備を進めておいてください。発生してからパニックを起こさないためには、事前の準備や知識が必要になってきます。
大切なのは、今できることから準備を進めることです。

現在、Ｈ５Ｎ１型というものが、鳥の間で流行を引き起こしているのですが、それは一体どのようなものののでしょう？
それは、かなりの毒性がある強毒性鳥インフルエンザウイルスです。
「新型インフルエンザウィルス」は、この鳥インフルエンザが突然変異して人から人に移るようになったもので、非常に重い症状を引き起こすといわれています。
３８度以上の高熱や呼吸困難、嘔吐、筋肉痛、血痰、鼻血、歯肉出血、下痢など、強烈な症状を引き起こします。そして、高齢者や乳幼児などの場合は死に至るケースもあると言われています。

１９９７年、香港で、Ｈ５Ｎ１型の人への感染が初めて報告されました。
その後、アジア、アフリカ、ヨーロッパなど世界の各国で人の発症が報告されています。２００８年１２月１６日で発症者数は３９１人（うち死亡２４７人）に至っていると世界保健機構（ＷＨＯ）が発表しています。

現在、日本では、人での発生は報告されていません。
ウィルスの報じ込めを世界中で行っているのが現状ですが、新型インフルエンザの発生は、必ず起こるだろうと言われています。

現時点では、発症が見られるのは、死んだ鳥との接触や、病気の鳥と濃厚な接触のあった人です。当然ながら、そういった鳥等を見つけた場合は近寄ってはいけません。すぐに保健所等に連絡してください。
発生国に渡航し、３８度以上の高熱や、呼吸器系の異常がみられた場合もすぐに連絡するようにしましょう。

国が対策を挙げて徹底的に封じ込めている強毒性鳥インフルエンザウイルスですが、新型インフルエンザに変異するのは、時間の問題でしょう。
まずは、病気の鳥との接触を避ける等、一人一人が気をつけるよにしましょう。

そもそもどのような症状が、インフルエンザになると現れるのでしょうか？
風邪とはどのように違うのでしょうか？

のどや鼻に症状が現れるのが、通常の風邪です。主な症状は鼻水、くしゃみ、咳などがあります。

インフルエンザは、まず最初に３８度から４０度ほどの高熱が出ます。これが、通常の風邪との違いと言えるでしょう。その他の特徴として、倦怠感や、筋肉痛、関節痛などが起こります。症状は、２～３日がピークですが、通常５日ほど続きます。
場合によっては、気管支炎や肺炎を併発することもあります。
体力のない高齢者や乳幼児は、重症化し肺炎、脳炎や心不全などを引き起こす場合もあるので、要注意です。

発症後４８時間以内に抗インフルエンザ薬を服用すると有効だと言われており、服用が早ければ早いほど効果があります。
また小児は気をつけなければならない解熱剤もあるので、自分で勝手に判断せずに必ず医者に処方してもらって薬を飲むようにしてください。
また、熱が下がった後も周囲への感染の危険があります。

新型インフルエンザが発生した場合、その感染が非常に危惧されます。
個人でできるさまざまな予防対策をインフルエンザにかからないためにしていくことが大切です。
一人一人が予防することによって、その感染は最小限にとどめることができます。
また感染者が周りにうつさないように行動すれば、大流行を食い止めることができるかもしれません。
大切なことは、新型インフルエンザが発生する前に、一人一人がその知識を高めておくことです。
そして、さまざまな予防法を行ってください。